金融経済新聞で「高齢社会の人的資本経営～産業ジェロントロジー的人材経営～」の連載が始まりました。

代表理事の﨑山みゆきが、10月より金融経済新聞（毎週月曜日発行）の第3月曜日号にて、「高齢社会の人的資本経営～産業ジェロントロジー的人材経営～」と題した連載を開始いたしました。
第1回では、「高齢社会における人材戦略の立て方」について掲載しております。

<概要>

1. １.　シニアを「戦力」と捉え直す必要性：
   ◆高年齢者雇用安定法の改正や少子化に伴い、企業はシニアを「何となく手伝ってもらう」のではなく、その経験や専門性を活かす「戦力」として位置づけ、戦略的に活用すべき。

2. ２.　高年齢者本人の意識改革：
   ◆企業が70歳までの雇用延長措置などを準備する一方で、高年齢者自身も長年の慣習に固執せず、「60歳新入社員」としての心構えで、ダイバーシティ・インクルージョン（D&I）のトップランナーになる意識が必要。

3. ３.　人材戦略の重点項目：
   ◆高齢社会に対応した人材戦略では、「教育」と「ウェル・ビーイング（Well-being）」の２つが重要項目となる。
   (1)教育： システム全体でシニアを戦力とする意識改革を進めるとともに、「内省（キャリアの棚卸し）」を通して本人の潜在能力に気づきを促す「学び直し」が効果的。
   (2)ウェル・ビーイング： 心身の健康、経済的な安定、社会との繋がり、自己成長の４側面からサポートし、本人が幸福で満足な状態で働ける定年延長・再雇用制度が理想。

新聞記事はこちら